いつもみなさん、ありがとうございます。
よくわかります。
やってることはほとんど大石寺の偽善教義の在家的焼き直しでしかないのに、それでいて自分たちが正統であることを騙り、やらせることと言えばほとんど新聞のノルマ付き営業販売と選挙だけですし。
伝統的な旧檀信徒さんは淡々と寺について信仰をしている方も多く、日蓮正宗の教義もお伽話程度に聞いている人たちですが、彼らからは現在の新参講の人たちは冷ややかに見られています。
ところで、そんな創価学会へ怨恨を感じている人たちは「今すぐ創価学会、消えてなくなれ」くらいの思いを感じているようです。だいたい法華講さんの怨恨は凄まじく、鬼か悪魔のように創価学会を考えています。信仰に関係がない一般の方からすると異様ですが、彼らは本当に激しい憎悪や嫌悪感さえ抱いています。
ところで、創価学会は今すぐ消えてなくなるのかというと、そうはいかないかと思います。
何しろ政権与党に深く入ってしまっていますし、外郭団体や関連企業との既得権益がすでに発生してしまっています。
企業との癒着も大きいですが、何より大きいのは本部職員が会員からの財務等の収入で、きちんと利益が発生してしまっている点です。
「南元センターのこと」
でも現実、末端組織はどんどん高齢化し、人手がなくなっています。
「超高齢社会の創価学会の未来」
「地域組織の未来」
そんなわけで、創価学会でまず最初に倒れるのは末端組織です。外注も入れて都議選をやらなければならない組織に未来などあるはずがありません。
で、創価学会自体は組織活動家の高齢化、国内の会員減少もすでに折り込み済みでコンサルティング会社に指南を仰いだのが正しいところでしょう。この判断の時期は2000年代半ばであり、間違いなく池田名誉会長の承認を得て行われています。
「経営コンサルティング会社との契約」
会員数が減少しても、三代会長とりわけ池田氏の思想を広めることが「広宣流布」であるという教義を公認することで、展示会やセミナー、インターネットでの発信もまた「広宣流布」の活動と定義できる可能性を持ったことになります。
問題なのは会員数減少に伴う収入減ですが、すでに創価学会本体や関連企業にも資産は十分に存在し、今後はその運用の効率を高めていくことが可能性として考えられるでしょう。
読者からの意見にもありましたが、そもそもアンケートの結果で「座談会の充実、現場の工夫を」と訴える原田会長の考え方自体がすでに「会員の意見を聞くふりをして現場に責任を擦り付ける感覚」でしか話していないんですね。
まあそんなわけで、会員が高齢化し、選挙も新聞営業もやることがたくさん出てきて今後会員の負担が増えることは火を見るより明らかですから、少なくとも国内では早めに退会されるか未活動や非活動を選ばれた方が賢明かと思います。創価学会は緩やかに衰退しますが、信濃町は既得権益がある故に信濃町も関連企業もなんら痛痒は感じないでしょう。
