いつもみなさん、ありがとうございます。
現今、創価学会組織の最小単位は「ブロック」です。ブロックにはブロックの壮年部の長の「ブロック長」（B長さんとか言います）と婦人部の「白ゆり長」さんがいます（昔はブロック担当員、「B担さん」とか呼ばれました）。
ブロックが2〜3程度を束ねて「地区」が存在します。「地区」は創価学会の最前線であり、座談会や四者協議も基本地区が基礎になります。ただ青年部の減少により、男女青年部の幹部が立たない地区も増えてきています。
地区には壮年部の「地区部長」、そして婦人部の「地区婦人部長」（昔は地区担当員、地区担さんとか呼ばれました）がいます。男女青年部はニューリーダーやヤングリーダー（昔の班長）、副地区リーダー、地区リーダーなどがいます。
創価学会では、これらの地区が3〜5くらい集まって「支部」を形成しています（ちなみに男女青年部では支部は「部」と呼ばれます）。支部は支部長と支部婦人部長がいます。男女青年部はそれぞれの部長がいますが、最近ではもう青年部の部長を立てられない組織が続出しています。とりわけ女子部はほとんどの部で部長が存在しないという異常事態が恒常的に現在も続いています。
支部が3〜5集まり「本部」になります。本部には男女壮婦の「本部長」がいます。最近男女青年部の減少は酷いものがあり、男女の本部長さえ立てられない組織も出てきています。
本部の上は各地域でいろんな形があるのですが、圏（ゾーン）、分県、総県、分区、総区などがあり、それぞれに役職が存在します。圏は本部が3〜5本部ほど集まって構成されています。
さてここからが本題です。
最近は未来部の会合（少年少女部、中等部、高等部のこと）を、別ではなく合同で行うことが多くなっています。その理由は単純で、もはや支部や本部単位で数人程度の未来部員しか集まらないからです。
統監で見ると、地域・方面差もありますが、地区の未来部はせいぜい4〜5人程度、多くても10人ほどです。しかもその中で未来部の会合参加者に限定してみると、1〜2人いれば良い方ではないでしょうか。何しろ未来部が全く出てこない地区も最近は続出しています。
さて1つの支部が3地区で2ブロックと仮定すると、役職者は壮年と婦人を合わせて以下のようになります。
支部長1名
支部婦人部長1名
地区部長3名
地区婦人部長3名
ブロック長6名
白ゆり長6名
30年後の創価学会を想像してみれば、現在の未来部員が組織の屋台骨にならざるを得ないでしょう。ところが1支部で20名の有役職者が必要です。地区で未来部の"活動家"が常に2名いたところで、ブロック人事さえ今後は成り立たなくなります。1地区で3ブロックを仮定すれば有役職者は26名必要になります。しかもこれは正の役職者のみの話で、副役職を入れれば人手は当然ながらもっと必要になります。
聖教新聞の配達は広く広範囲になり、統合されて広くなった地域を今よりさらに数少ない活動家（現在の未来部員）が駆け回る状況になるでしょう。2050年には団塊の世代の方の多くがいらっしゃらないことが考えられます。
これが創価学会の未来です。
追記：
予想ですが、以上のような事態を信濃町の創価学会本部はすでに知悉していると思います。現在の教義改正や、現在の信濃町の方針は、いかに組織を延命させるかという視点で行われているのかと私は私見ながら推察しています。
