気楽に語ろう☆ 創価学会非活のブログ☆

創価学会の非活メンバーによる語り

会員が増えれば良いという発想。




いつもみなさん、ありがとうございます。
さて今回は昭和38年頃の「王仏冥合」路線から見られる、創価学会の「会員が増えれば良い」という発想についてです。


創価学会池田大作会長は昭和37年から始まる「御義口伝講義」に於いて「王仏冥合は政治戦である」とし、社会のあらゆる階層に創価学会員を送り込み、それをもって王仏冥合・一体の社会を構想していました。


昭和38年12月に創価学会学生部に「法学委員会」が設置されます(初代委員長は山崎正友)。この目的は、学生部員から優秀な人材を選び、司法試験や国家公務員上級職試験、外交官試験、公認会計士試験等を受けさせ、特別な訓練を施して各界に送り込むところにありました。


事実、昭和39年に池田氏は「民衆の総意で公明党をつくり、衆議院に進出する」ことを決定しました。もともと公明党参議院と地方議会のみでした。


この池田氏の構想がトーンダウンするのは言論問題以降なのですが、国のあらゆる方面に創価学会員が増えることで、「広宣流布」が実現され、平和楽土が生まれるという発想です。言論問題以前はこの考えがややエスカレートしていたと私などは考えています。


言論問題で批判されて以降、ややこのトーンは落ち着き、「王仏冥合」の語も用いられなくなりましたが、問題は「会員が増え、あらゆる階層に会員が進出すること」が「広宣流布」だとする発想から現在もなお脱却できていないことだと思います。
そのため、選挙では相変わらず血眼になって票を集める活動が創価学会組織ではなされるわけです。


要するに
「会員が増えることが広宣流布
「議員が増えることが広宣流布
「芸能人が増えることが広宣流布
「弁護士やら優秀な人材が増えることが広宣流布
という、要するに「会員がいろんな場所に増えること」が広宣流布の至上命題と考えられていまして、その傾向は基本今でも変わらないように思います。


純粋な会員さんには申し訳ないのですが、今後少なくとも日本国内の創価学会は減少、凋落の一途を辿り、もはや会員数が増えることはあり得ません。このことはブログで何度も書きましたが、いずれ青年部も未来部も消滅の危機に晒されることは時間の問題です。


私が過去の総括と呼ぶものは、やってきたこと全ての見直しであり、反省です。
とすれば、創価学会総体も「会員が増えれば良い」という安易な発想を根本から見直し、現実を見据えることでしか再出発などできないと思います。
それができないとすれば、所詮元鞘の大石寺の偽善教義のように自分たちを権威化し、仏格扱いまで格上げさせて、神話を創作することしか方法が残されていないように思います。


申し訳ないのですが、「会員が増えることが広宣流布」であるならば、もはや会員数が増えることはあり得ず、今後広宣流布は永遠に来ないと思います。現実を見据えた方がよいのではないでしょうか。